ツイッタージャパンでクビになった人のその後やなんJの声、仕事してない噂も…。

2022年秋、イーロン・マスク氏がTwitter（ツイッター）を買収したことで、日本法人のツイッタージャパンでも大量解雇が起きました。

突然のメール1通でクビを告げられた社員たちの投稿がSNSで大きく話題になり、「仕事してなかったんじゃ？」「オフィスでお酒飲んでたってマジ？」と衝撃が広がりました。

本記事では、なぜツイッタージャパンでクビが続出したのか、その理由や元社員たちのその後、なんJやSNSでどんな声が上がっていたかを調査・紹介します。

ツイッタージャパンでクビ続出？その後は？なんJでも話題に

2022年10月27日、イーロン・マスク氏がTwitterを約440億ドル（約6.5兆円）で買収しました。

その直後から、前代未聞の大量解雇劇が始まります。

以下の時系列を見るだけでも、いかにスピーディー（そして無秩序）に事が進んだかがわかります。

これだけ短期間でこれほどの規模の解雇が行われるのは、日本の労働慣行では考えられないことです。

「いつ自分に届くかわからない」という恐怖の中、社員たちはメールボックスを更新し続けていました。

では、なぜここまで大規模な解雇が行われたのでしょうか。

次のようなものが理由として考えられます。

クビ理由1：Twitterの赤字体質と収益構造の限界を改善するため

ツイッタージャパンに限らず、Twitter社全体が買収前から深刻な赤字経営に苦しんでいました。

ジャック・ドーシー前CEOの時代に社員数を急拡大させたものの、2022年4〜6月期の決算では人件費などの増加により赤字額が約2億7,000万ドル（約400億円）にも及んでいたのです。

マスク氏が買収後に真っ先に着手したのが、この「重すぎる人件費の削減」でした。

もともとTwitterは約7,500人の社員を抱えていましたが、SNSプラットフォームの技術インフラ運営に本当に必要な人数は、その半分以下だという考え方が背景にあります。

以下に、Twitterの人員規模と財務状況の推移をまとめます。

特にツイッタージャパンのような「日本専任の広報・マーケティング部門」は、グローバルの視点からすると「直接収益を生まないコストセンター」と見なされやすい部署です。

日本の広報チームが全員クビになったのも、「日本の広報活動が利益に直結していないと判断された」という点が大きかったと考えられます。

個人的には、これだけの規模の会社が4〜6月で400億円の赤字を出していたのは、正直驚きでした。

それほど会社の体力が限界に近かったということですね。

クビ理由2：仕事してない社員も？「ハードコアな働き方」の方針に同意しない社員を排除するため

マスク氏は買収後、全社員に対して「長時間・高強度の激務にコミットするか、退職するか」という最後通告を突き付けました。

これが、第二波の人員削減につながった大きな要因です。

社内では「ハードコアなTwitter」として知られるこの方針。

簡単に言うと「成果を出せる人だけ残れ、そうでないなら去れ」ということです。

この通告を受けて、多くのエンジニアが自主退職を選びました。

特に2022年11月17日前後にエンジニアの大量離職が報告されており、その後セールスやパートナーシップ部門でも追加解雇が発生しています。

ここで注目したいのが、日本特有の事情です。

日本の労働法（労働契約法16条）では、客観的に合理的な理由がない解雇は無効とされます。

そのため、ツイッタージャパンは「退職勧奨」という形を取ったと言われています。

アメリカのように「明日からメールにアクセスできなくします」とはいかないのが日本の法律の壁で、弁護士からは「違法になる可能性が高い」との見解も出ていました。

一方で、こうした「高い基準への同意を求める」という手法は、日本の企業文化ではあまり見られないもの。
外資系ならではのドライなやり方に、ネット上でも賛否が分かれました。

個人的には、「残るか去るか24時間で決めてくれ」という通告の仕方は、いくら成果主義の会社でも少し乱暴だと思いました。

ツイッタージャパン以外でもリストラは多い

ツイッタージャパンだけでなく、世界中で同様の大量解雇が起きていました。

特にアジア圏では被害が大きかったと言われており、「Twitterインドのスタッフの約85%、Twitterアジアスタッフの約90%が解雇された」という情報もSNS上で拡散されました（ただしこれは非公式情報で、正確な割合は不明です）。

世界全体で見ると、解雇された約3,700人はアメリカ本社・欧州・アジア各国にまたがっています。

特に直接収益を生みにくいとみなされた「コンテンツキュレーション部門」「広報・PR部門」「ダイバーシティ推進部門」などが優先的に削減対象になったようです。

欧州ではEUの厳しい雇用規制によって交渉が長引くケースもあり、「日本と同様、外資系企業でも現地法が適用される」という事実が改めて注目されました。

一方、ツイッタージャパンの元代表取締役・笹本裕氏は、買収後も215日間マスク氏のもとで働き続け、2023年に退任。その後はサンリオやKADOKAWAの社外取締役を経て、2024年2月にDAZN JapanのCEOに就任しています。

笹本氏は自著「イーロン・ショック」でマスク氏のもとで働いた体験を赤裸々に記しており、「破壊であり、同時に創造でもあった」と振り返っています。

一般社員レベルでは、転職活動が難航したケースもあったようです。

「管理職クラスはTwitter出身者を採用しないよう通達が出た」という話もSNSで拡散され、話題を呼びました（真偽は不明）。

ツイッタージャパンでのクビに関してなんJ・SNSの声を調査

ツイッタージャパンの大量解雇は、なんJや5ちゃんねる、X（旧Twitter）でも大きな話題になりました。

集まったコメントの傾向を見ると、「当然のクビ」と肯定する声が約45%と最も多く、次いで「やり方がひどい」と同情する声が約25%でした。

SNS・なんJの反応傾向（概算）

代表的なコメント

• 「オフィスでフルーツ食べ放題、アルコール飲み放題で『TwitterJPで働けて幸せでした〜！』って投稿、完全にサークルじゃん」
• 「管理職クラスにTwitter社からクビになった人間は中途採用しないよう通達メール届いてて草生えた」
• 「クビにされたTwitter社員は仕事せんとサークル活動か何かやってたのか？」
• 「Twitterがまだちゃんと動いてるってことは、あれだけ解雇してもサービスに支障なかったってこと？」
• 「ちなみにTwitterJapanの従業員平均年齢は31歳。平均年収1200万円だった。そりゃ採算取れないよ」
• 「イーロンマスクにクビにされたTwitterジャパン元社長が闇堕ちしてDAZN日本法人トップとなり、W杯で浮かれる日本人を月額980円で釣って解約不可能な…（以下なんかすごいことになってる）」
• 「外資系の広報なんてそんなもの。結果を出せないなら仕方ない」
• 「でも突然英文メール1通でクビとか、人としての扱いがひどすぎる」
• 「イーロン氏のTwitter買収以降、ポリコレ系記事のおすすめゴリ押しが激減した。内部での恣意的な操作があったのでは？」
• 「ツイッター社で真面目に働いていた社員はクビになっていない模様。解雇された人が無能だったというより、そのポジションが不要だったということでは」

個人的には、「仕事してなかった」という批判の一部はかなり一面的だと思います。

広報や営業の仕事は数字に出にくいですが、外部との関係構築や信頼維持という意味では確かに価値がある。

ただ、コスト削減を最優先とするオーナーからすれば、その価値が見えにくかったのかもしれません。