日本を代表する企業の一つ「今治造船」。
国外からも高く評価されている一方で「やばい」との噂もあるようです。
（出典：google）
今治造船が「やばい」との声はなぜ？
造船メーカーとして日本国内最大手を誇る今治造船ですが、検索結果に「やばい」というワードが出てくるようです。
調査すると、次のような声もあるようです。
労災死亡事故が多発？
今治造船が「やばい」と言われている理由の一つ目に「死亡事故が多発している」という声があります。
今治造船の丸亀事業本部にて2004年8月26日、建造中の新造船で爆発事故が起こり、作業員4人が死傷したという事故が発生。
爆発事故は建造中の船内で協力会社の作業員が塗装工事中に作業員2人が死亡、2人が負傷するという事故が発生しました。
さらに、2012年9月21日には丸亀工場2号ドックでの墜落事故が発生、同年10月9日にも同工場で部材倒壊による死亡事故が発生したのです。
これまでの情報だけでも死亡事故の多さに驚かされますが、今治造船の死亡事故はその後も立て続けに起こります。
2023年5月22日、今治造船の造船所で労災死亡事故の現場に、有資格者を配置していなかったことが明らかになりました。
当時、7人で作業を行っており、派遣労働者の50代男性が足場から落ち、死亡するという痛ましい事件が起こってしまったのです。
その後、下請け業者と同社の現場責任者の男性は、労働安全衛生法違法の疑いで松山地検に書類送検されました。
今治造船は造船専業メーカーとして、各種の建造・修繕を行い、国内10の造船所で年間90隻以上の船舶を建造しています。
船舶は巨大な建造物であることから、墜落や転落、飛来や落下などと高所作業に伴う危険が多い仕事であることは確かです。
そのため、今治造船に限らず造船所は危険の多い職場であることは明らかですが、今治造船の死亡事故はあまりにも多いと感じてしまいます。
今治造船は国内最大手の造船専業メーカーであるため、それだけ規模も大きく、死亡事故が多発してしまうのでしょう。
不況の状況でのし上がった？
今治造船が「やばい」と言われている理由の二つ目に「不況の状況でのし上がった」という声があります。
今でこそ国内最大手の造船会社ですが、1980年代までは中堅造船所でした。
造船業界はかなり特殊な世界であり、1990年代までの日本の造船会社は世界シェアが5割を超える「造船王国」でした。
しかし、その後は中国や韓国に追い越されてしまい日本が築き上げてきた造船王国が崩壊するという現象が起きてしまいましたが、今治造船はそんな状況下で政府バックの韓国や中国企業に抗して世界第4位の造船会社にのし上がったのです。
創業以来、今治造船グループは常に企業改新に取り組み、昭和30年に鋼船の建造に着手して以降、2,890隻を超える新造船を竣工させ、世界的に有名な造船会社へと成りあがったのでした。
「やばい」と言われる主な理由まとめ
今治造船が「やばい」と評される背景には、複数の要因がありそうです。
調査する限り次のような背景があるようです。
| 問題点 | 具体的な内容 |
|---|---|
| 労災事故の多発 | 過去に複数の死亡事故や重傷事故が報告されています。例えば、2004年の丸亀事業本部での爆発事故（作業員4人死傷）、2012年の丸亀工場での墜落事故および部材倒壊による死亡事故などが挙げられます。2023年には、有資格者を配置せずに作業を行わせた結果、派遣労働者が死亡する事故も発生しています。外国人作業員の死亡事故も報じられており、下請け業者においても労災事故が発生しています。これらの事故を受けて、安全対策の強化が急務とされています。 |
| 外国人技能実習生の受け入れ認定取り消し | 2025年3月、出入国在留管理庁と厚生労働省は、今治造船に対し、技能実習計画の認定2,134件を取り消す行政処分を下しました。これは、1事業者あたりの取り消し件数としては過去最多です。処分の原因は、2021年に発覚した工場内のクレーン定期自主検査未実施および検査記録の不備による労働安全衛生法違反で、2024年5月に罰金刑が確定したためです。この処分により、同社は5年間、技能実習生および新制度である「育成就労制度」による外国人材の受け入れができなくなりました。当時実習中だった企業単独型技能実習生52名が実習停止の影響を受けました。 |
| 職場環境に関する問題 | 現場の厳しさや人間関係に関する指摘があります。口コミでは「現場は社員も下請け業者も船主の監督も、気性も口調も荒い」といった声や、年功序列の社風、残業が多い文化などが挙げられています。勤務地が地方に限定される点も、都市部出身者にとっては課題となる可能性があります。これらの要因が、一部で離職率の高さにつながっているとの指摘も見られます。 |
| 経営戦略に関する批判 | 競合する中国・韓国の造船会社との比較で、規模や技術力で見劣りするという意見や、管理職未満の給与が上がりにくいといった待遇面での不満の声も一部にあります。また、海外の造船所と比較して技術開発で遅れを取っているのではないかという懸念も示されています。 |
このように、今治造船が「やばい」と言われるのには様々な理由があることが分かりました。
死亡事故が多発していることが問題視されている今治造船ですが、それだけ船舶の建造は危険を伴う仕事ということになります。
日本最大手の造船メーカーとして、今後は痛ましい事故が起きないことを祈るばかりです。
今治造船の良い口コミ1：とにかくカッコいい
日本最大手の造船メーカーを誇る今治造船が造る船舶は、圧倒的なスケールのモノづくりで「とにかく大きくてカッコいい」と高く評価されています。
今治造船グループの建造量は日本1位であり、世界でも常にトップクラスに入るほどに成長しました。
ばら積み運搬船やコンテナ運搬船、タンカーやチップ運搬船、さらには特殊貨物船やカーフェリーなど、今治造船では創業以来2,890隻以上に上る建造実績によって築き上げてきました。
今治造船が手掛けるコンテナ船「24,000TEUコンテナ運搬船」は、全長約400m、幅約61m、高さ約70mを誇り、高さ333mの東京タワーよりもしのぐ大きさと言われています。
誰もが見上げたことのある東京タワーよりも大きい船舶とは、想像を超えるスケール感ですよね。
乗り物の中でも最も大きいと言われているのが船であり、1隻の建造にかける時間と労力は計り知れません。
しかし、完成したときの達成感は計り知れないものであり、建造の面白さを実感することができます。
今治造船の良い口コミ2：やりがいがある
船造りは想像を超えるスケールで展開されるものであり、総勢数千人が関わる超巨大プロジェクトです。
今治造船の社員だけでなく、機器や部品を供給する人、さらには工場で作業を行う人など、様々な人が関わり、協力して1隻の船が完成します。
造船にかける時間や労力は計り知れませんが、チーム一丸となって手がける船造りは、やりがいを感じること間違いありません。
また、今治造船では専門分野を活かした幅広い業務を手掛けているため、活躍の場は無限大です。
日本造船界の最高栄誉賞である「シップ・オブ・ザ・イヤー」を7回受賞するといった技術開発力は、世界中で注目されています。
1901年の創業から1世紀以上に渡って良い船造りに取り組んでいる今治造船。
造船という大きなプロジェクトに関わることで、1人では決して得ることのできない達成感を感じることができるでしょう。
今治造船についておさらい
今治造船株式会社とは、日本国内最大手の造船メーカーです。
愛媛県今治市に本社を置き、愛媛県、香川県、広島県、山口県、大分県の瀬戸内海沿岸を中心にグループで10の造船所を保有、年間90隻以上の船舶を建造しています。
マーケットリサーチから建造に至るまで、効率的な生産戦略を展開。
今治造船グループの建造量は、日本のみならず世界でも常にトップクラスに入るほどに成長しています。
今治造船はどんな人に向いている？
今回は、今治造船に対する声を調査しました。
今治造船株式会社とは、愛媛県今治市に本社を置く日本国内最大手の造船メーカーです。
愛媛県・香川県・広島県・山口県・大分県の瀬戸内海沿岸を中心にグループで10の造船所を保有しており、1901年に創業しました。
今治造船が向いている人は、次の通りです。
今治造船は、大型船舶の建造や修繕を行う大規模な企業です。
日本最大手の造船メーカーとして120年以上の歴史ある企業であるため、モノづくりが好きな人は、ぜひ今治造船を検討してみてください。
今治造船株式会社の概要
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 会社名 | 今治造船株式会社（Imabari Shipbuilding Co., Ltd.） |
| 設立 | 1901年（明治34年）創業、1942年（昭和17年）設立 |
| 本社所在地 | 愛媛県今治市小浦町1丁目4番52号 |
| 資本金 | 300億円 |
| 売上高 | 4,431億6,800万円（2024年3月期） |
| 従業員数 | 1,891名（グループ全体：約15,000名） |
| 事業内容 | 各種鋼製船舶の建造・修繕 |
| 建造拠点 | 国内10カ所（愛媛県、香川県、広島県など瀬戸内海沿岸） |
| 建造実績 | 1955年以降、2,979隻以上の船舶を建造 |
| 特徴 | – 国内最大手の造船メーカー – 世界第4位の建造量 – 日本造船界の最高栄誉「シップ・オブ・ザ・イヤー」を7回受賞 |
| 代表者 | 檜垣 幸人（代表取締役社長） |
| 主な課題 | – 労災事故の多発 – 外国人技能実習生の受け入れ停止（2025年～5年間） – 職場環境や経営戦略への批判 |
| 強み | – 高い技術力と建造実績 – 環境対応船の開発（LNG燃料船など） – 独自のビジネスモデル（グループ会社との連携） |
| 将来性 | – 環境規制強化に伴う次世代船舶の需要増加 – 技術革新と人材確保が課題 |
| 福利厚生 | – 独身寮・社宅、社員食堂の提供 – 資格取得支援制度 – 育児休業取得実績あり |